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環境にやさしい、家計にもやさしい、家族みんなにやさしい家。 パナソニックブランドだから出来る、高品質、高性能。パナソニック製品のトータル採用で実現した住宅です!

工法説明

「長期優良住宅」に対応しています。

長期にわたり使用できる良質な住宅ストックを形成するため、建設から維持管理段階までを見据えた長期的な視野にたち、
将来的に資産として活用されることを前提とした建設・維持管理を行うことが必要です。
私たち建築事業者には、住宅を長持ちさせるために、長期的な視野に立ち、良質な住宅を供給する事はもちろん、
今後ニーズが増大するリフォーム・メンテナンス、診断・評価などに関連するサービスの展開を図りつつ、
世代を超えた長期的な維持管理を前提とした住宅を供給する事が求められています。

テクノ接合金具 主要構造部の接合部分をオリジナル接合金具で、強化しました。

大引金具
(土台と大引の接合)

ねじ止め筋かい金具
(筋かいと柱の接合)

ドリフトピン
(柱と梁の接合)

かね金具
(テクノビーム同士の接合)

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パナソニック耐震住宅工法テクノストラクチャー

オール電化の長期優良住宅 アバンセ

パナソニック耐震住宅工法 テクノストラクチャーの家

地震・台風・豪雪に耐える、強靭な家づくりでご家族の生命・財産をお守りします。

省エネルギー性能
温熱等級4
長期優良住宅に対応するためには必要な断熱性能等の省エネルギー性能が確保されている事が条件となります。
グラフ:次世代省エネ基準をクリアする厚み(一部緩和処置を適用)
壁体内通気工法
画像:壁の構造
壁体内結露を防ぐ為に通気層を確保。室内から侵入して壁体内にたまる湿気を、通気層から排出する仕組みです。
複合梁テクノビーム

写真:複合梁

軽量H形鋼を芯材に上下を木(集成材)で挟んだサンドイッチ構造の複合梁です。

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木+鉄で建てる耐震住宅
テクノストラクチャーは、木造住宅の要となる梁と接合部を鉄骨で徹底的に強化した工法です。住宅性能表示制度の「構造に関する性能」で、最高等級を取得できる耐震性を誇ります。
実大振動実験を実施
耐震等級33
実物大の住宅を振動台に載せ阪神大震災の地震波形で加震実験を行い、計5回の阪神・淡路大震災クラスの地震にも躯体強度が全く問題ない事を実証しました。
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地盤・基礎で足元から強化
画像:基礎幅150mm
テクノストラクチャーでは、地盤の地耐力に応じて基礎の形状や仕様が決定し、基礎の配置に応じて鉄筋の配置や寸法を決定しています。自重だけでなく地震などの水平荷重に対して、最適な鉄筋が配置されているかなど、幅広くチェックし、基礎の強度を確保しています。
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維持管理・更新の容易性
維持管理対策等級3
将来の設備機器と給排水管・給湯管・ガス管の維持管理・メンテナンスがしやすいように、配管の工夫及び天井と床に点検口を設置します。
  • 基礎貫通配管

  • 天井点検口

  • 床下点検口

長期優良住宅の認定基準

(補助金及び優遇税制を受けるには、所管行政庁による長期優良住宅建築等計画の認定を受ける必要があります。)

  • 劣化対策

    数世代にわたり住宅の構造躯体が使用できる。

    劣化対策等級3に加えて、
    • 床下及び小屋裏の点検口を設置。
    • 床下空間に330mm以上の有効高さを確保する。
    省エネルギー性

    必要な断熱性能等の省エネルギー性能が確保されている。
    省エネルギー対策等級4

    容易な維持管理・更新

    構造躯体に比べて耐用年数が短い内装・設備について、維持管理(清掃・点検・補修・更新)を容易に行うために必要な措置が講じられている。

    維持管理対策等級(専用配管)等級3

  • 耐震性

    極めて稀に発生する地震に対し、継続利用のための改修の容易化をはかるため、損傷のレベルの低減をはかる。

    次のいずれかの措置を講じる。
    • 耐震等級(倒壊等防止)の等級2
    • 大規模地震時の地上部分の各階の安全限界変形の当該階の高さに対する割合をそ れぞれ1/40以下。(層間変形角を確認)
    • 免震建築物であること。
    住戸面積

    良好な居住水準を確保するために必要な規模を有する。

    • 75m2以上(2人世帯の一般型誘導居住面積水準)、かつ、住戸内の一つの階の床面積が40m2以上。

    地域の実情に応じて引上げ・引下げを可能とする。ただし、55m2(1人世帯の誘導居住面積水準)を下限とする。

  • 居住環境

    良好な景観の形成その他の地域における居住環境の維持及び向上に配慮されたものである。

    計画的な維持管理

    建築時から将来を見据えて、定期的な点検・補修等に関する計画が策定されている。

    • 構造耐力上主要な部分、雨水の浸入を防止する部分及び給水・排水設備について点検の時期・内容を定める。
    • 少なくとも10年ごとに点検を実施する。
    住宅履歴情報の整備
    補助事業の実績報告までに住宅履歴情報の適切な整備及び蓄積がなされていること。
    建設過程の公開
    住宅の棟上げ以降で、内装工事よりも前の工程で、工事中の現場を一般公開すること。

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