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一般に結露とは、窓の内側に水滴が付くことを連想しますが、住宅にとって大きな問題となるのが、見えない部分で起こる「内部結露」が住まいの寿命を大きく左右する原因の一つです。
施工や品質が不十分な断熱材を使用して建てられた家は、壁の裏側や床下などの見えないところに結露となり、そこにはカビが発生します。
最近の住宅は気密性が高い上に、年間を通してカビが発生する可能性があります。カビが発生すると、カビを食物むとしたダニも発生しやすくなります。さらに、栄養豊富で湿った環境にはシロアリが住み着く絶好の場ともなります。
結露は住宅の寿命を確実に縮めるばかりか、住む人の健康にも重大な影響をぼします。 -

熱を入れない・逃がさない住まい。
家全体を断熟材ですっぼり包み、熱の出入りを最小限にすることにより、内部結露を防止し、住宅の長寿命化に貢献します。同時に光熱費を節約する省エネルギー住宅も実現します。
外から入る熱と家から出る熱を大幅に減らすためには、屋根・天井・外壁・床・窓などに断熱建材を使い、家全体をすっぽり包むことが大切です。
しかし、せっかく断熱材で施工しても、すき間が多くては効果がありません。家全体をすき問なくしっかりと断熱施工して、気密性を高めることが大切です。
セルローズファイバー「ダンパック」は、王子製袋独自の技術により、紙をかさ高になるように繊維化し、防燃剤を均一に付着させて、高い断熱性と防燃性を発揮させます。
さまざまな構造の建物に、各種工法で対応する事ができ、スキマのない断熱層を作ります。 -

建物が超寿命になっても、住まうご家族に不快な家では意味がありません。
人が感じる体感温度は、(室温+平均周壁温度)÷2 という式で表されます。快適性には、周りの壁の表面温度が関係しています。
例えば暖房する場合、同じ体感温度を得るためには、断熱が不十分な家では、周壁温度は低くなるため室温を高く設定しないといけませんが、しっかりと断熱した家では、周壁温度が高く保たれるため室温を低く設定することができます。
同じ体感温度を得るためには、断熱が不十分な家では、室温を上げるのに多くの発熱量が必要であり、それが上下の温度差を大きくする要因となりますが、しっかりと断熱した家では、発熱量が少なく済むため温度差は小さくなります。寒い冬に特に恐ろしいのは「冷ショック」といわれる現象です。
冷ショックとは一時的に人体の血管が収縮することをいい、そのため血圧が上がって、もろい毛細血管が破裂するのが脳卒中発作です。この恐ろしい冷ショックはなんと交通事故で亡くなる人より多と言われています。
従って、結露を防ぐためにも、冷ショックをなくすためにも家全体が暖かいということが必要です。 -

不十分な高気密化住宅には、デメリットもあります。
新築やリフォームした住宅に入居した人の、目がチカチカする、喉が痛い、めまいや吐き気、頭痛がする、などの「シックハウス症候群」が問題になっています。
その原因の一部は、建材や家具、日用品などから発散するホルムアルデヒドやVOC(トルエン、キシレンその他)などの揮発性の有機化合物と考えられています。シックハウス規制とダンパック。
セルロースファイバー「ダンパック」は改正建築基準法に基づくシックハウス対策において「告示対象建材」に含まれておらず、F
同等の扱いで「規制対象外」になっています。
アスベストは含まれていません。
セルロースファイバー「ダンパック」には、アスベストは一切使用していません。セルロース繊維は植物性繊維であり、もし人体に入ることがあっても蓄積されずそのまま排出され、人体への害はありません。
新聞古紙を原料としたエコ製品です。
セルローズファイバー「ダンパック」は、厳選された新聞古紙(チラシが入っていない)を王子製袋独自の解繊技術で乾式粉砕したバラ状、綿状の断熱材です。自然の恵みからの産物である紙(古紙)を再利用(リサイクル)するシステムから生まれた建築資材です。

- エコマーク認可、グリーン調達法認可製品。

現在、あらゆる産業分野でライフサイクルCO2(LCCO2)排出量の少ない製品が求められています。
ダンパックは、製造時に排出されるCO2量が他の断熱材と比べてはるかに少ないのが特徴です。
また、火力やフロン系ガスを一切使用していません。
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ものを使うときだけではなく、ものを製造、運搬、販売、使用、維持管理、リサイクル、廃棄する…といった、全てのプロセスにおいて伴うCO2排出量のこと。


王子整袋株式会社 調査による
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CO2削減量を杉の木に換算すると、一般断熱材の旧省エネ仕様から140本分、新省エネ仕様から70本分ものCO2を削減していることになります。よって、植林と同じ環境貢献度になります。
50年杉(人口杉)のCO2吸収量1本あたり年間14kg(地球温暖化防止のための緑の吸収源対策)環境省/林野庁:参考





