テクノストラクチャーの制震システムでは、筋かい1本を制震装置1本に置き換えることができるので、制震装置を配置するためにプランを変更する必要がありません。(制震装置の壁倍率は1.7倍/mとなります。)

当工法の制震装置は株式会社タツミ製「剛太」を採用しています。

変形量の解析と振動実験

2階部分の揺れを抑えることが、変形量の解析と振動実験により立証されています。これにより家具の転倒などの不安をやわらげることができます。

地震による建物の変形量の比較

パナソニック電工テクノストラクチャー(株)解析による。

変形量は(1)を基準とした時の相対的な値です。

プラン・地震波により異なります。

解析条件

プラン　延床面積:130.00m2

入力地震波　日本建築センター模擬波　BCJ-L2
(数百年に一度程度発生する地震動の大きさを想定)

連続する余震にも安定した低減効果

大地震の後に同規模の余震がくり返し発生することも多く見受けられ、余震対策は重要と言えます。テクノストラクチャーの制震システムは、くり返しの余震にも何度でも安定した揺れの抑制効果を発揮します。さらに、耐久性の高い部材を使用しているので長期間、安定した性能を維持し、メンテナンスも必要ありません。（新潟県中越地震では、震度5以上の余震が計18回発生しました。）

制震のメカニズム

このシステムは、装置の部材間に生じる摩擦力によって建物の揺れを小さく抑えます。多くの制震装置では、地震の振動エネルギーを熱エネルギーに変換することで建物の揺れを抑えますが、テクノストラクチャーの制震システムでは、熱による変化が少ない部材を使用しているので、部材の温度にかかわらず安定した効果を発揮してくれます。

1. 平常時、加圧パイプをボトルで締め付けて圧力を加えることで、ロッドは一定の位置を保っています。
2. 地震が発生し、ある大きさ以上の力が建物に加わると、ロッドが加圧パイプ内を伸縮移動します。
3. この時、ロッドと加圧パイプの間に摩擦抵抗が生じるため、建物の揺れが小さく抑えられます。
4. 摩擦抵抗により生じたエネルギーは熱エネルギーに変換され放出します。

被害分析

ここに1995年に起きた阪神・淡路大震災における被害の内容についてのデータがあります。地震時は地面そのものの「揺れ」をもたらす被害に加え、「揺れ」で倒壊した建物による人的被害が深刻です。最も身近な建物である「住宅」を地震に強い構造にしておかなければ、万一の時に生命の危険にさらされる恐れがあるということは言うまでもありません。
しかしここで注目すべきは、主たる死亡原因の中に家具の転倒等も含まれていることです。住宅が激しく揺れることで、家の中を構成する家財が凶器に変わることがあるという点も見逃せません。
耐震に加えたさらなる安心設計を――
それが一歩進んだ地震対策の課題です。

兵庫県監察医
「神戸市内における検死統計」(1995年)より

3つの地震対策の考え方

地震対策の基本は住まいの耐震化です。この耐震住宅に「制震装置」、「免震装置」という特殊部材を加えることで、地震による建物の揺れを大幅に抑える仕組み、それが「制震」、「免震」です。